通期では、車両・電池関連製品と充電インフラを軸に事業を展開した一方、売上規模はまだ小さく、黒字化には至っていない。2024年は車両244台、パワートレイン19基、Hub34基を納入し、成長に向けた製品群の拡大は進んだが、資金調達の重要性は高いまま。直近四半期は、部材供給の改善が進む一方で、電力電子部品やハーネスの不足、関税変動によるコスト不安定さが続いた。足元ではコスト削減と現金支出抑制を進め、8月には転換社債の返済条件も分割払いに変更して、流動性の確保を図っている。