通期では、2022年のCedar取得後に物件基盤を拡大しつつも、2021年以降は資産売却や借入金の返済、転換社債・優先株対応など資本政策の動きが目立ちました。直近四半期は、3月末時点で59件の小売中心を保有し、既存物件の売却を進めながらポートフォリオを整理。賃貸面では更新38件・32.2万平方フィート、新規12件・6.3万平方フィートを確保し、更新賃料スプレッドは10.4%、新規は37.6%と上昇基調を維持しました。