通期は、100%稼働のネットリース資産を土台に、賃料改定条項を持つ契約が92%を占めるなど収益の安定性は維持された一方、今後12か月は18物件の選別売却を進め、優先株や借入の圧縮、流動性と自己資本の改善を図る方針です。直近四半期末も全物件が満室で、投資適格テナント比率は約60%。GSAやDollar Generalなどが収益を支える構図が続き、足元はポートフォリオの質とバランスシート改善の進捗が注目点です。