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Company Icon - 9755
応用地質株式会社 【9755】
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主要指標

事業概要

Business Overview

応用地質株式会社(OYO Corporation)は、日本国内および海外で地質調査サービスを提供しています。同社の事業は以下の4つのセグメントに分かれています。

インフラ維持・管理・更新

  • 地下施設情報サービス
  • 社会インフラの維持管理・長寿命化サービス
  • 非破壊埋設管探査レーダーシステム
  • 3D地盤情報技術を活用した建設支援サービス
  • 3D地盤情報解析システム
  • 交通環境管理サービス
  • 道路下空洞探査サービス

自然災害防止・軽減

  • 地震動計算および被害予測サービス
  • 津波シミュレーション・浸水域予測サービス
  • ハザードマッピングセンサーソリューション
  • 土砂災害対策支援サービス
  • 流域・治水対策サービス
  • 火災拡大予測および防止システム
  • 地震計ネットワークシステム
  • 火山監視システム

環境

  • 災害廃棄物処理計画・迅速処理支援サービス
  • 福島復興支援関連サービス
  • グリーンインフラサービス
  • 土壌・地下水汚染調査および対策支援サービス
  • アスベスト分析および除去サービス
  • 環境保全支援サービス
  • 環境分析・環境アセスメントサービス

天然資源・エネルギー

  • 洋上風力発電支援サービス
  • エネルギー施設の防災対策支援サービス
  • 地熱発電事業支援サービス
  • メタンハイドレート開発研究事業支援
  • 地中熱導入支援サービス
  • 天然資源探査機器の製造および販売

同社は1954年に設立され、東京都に本社を置いています。

企業評価

3.7
/ 5.0
収益性2.8
規模3.0
成長性3.7
割安度3.8
安全性5.0
業況判断

通期は国土強靱化や公共投資を背景に防災・インフラ事業が伸長した一方、洋上風力の詳細調査の後ろ倒しや国際事業の低迷が重荷となり、売上高は762億85百万円と増収ながら営業利益は41億8百万円にとどまりました。足元の第1四半期は受注高が262億56百万円と増えたものの、能登半島地震対応の反動減や洋上風力の遅れで売上高は201億89百万円、営業利益は26億92百万円に減少。防災・インフラの利益改善が全体を下支えしつつ、環境・エネルギーと国際事業の回復タイミングが注目されます。

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企業データ
全般
国
JP flag日本
業界エンジニアリング/建設
設立日1957年5月1日
上場日1988年8月1日
マーケット (7月24日)
取引市場
JPX flag
JPX
PER14.8倍
PBR0.82倍
PSR0.84倍
損益
売上高762.9億円
売上総利益236.5億円
% マージン31.0%
営業利益41.1億円
% マージン5.39%
経常利益49.5億円
% マージン6.49%
当期利益43.3億円
% マージン5.68%
EBITDA59.0億円
% マージン7.74%
減価償却費17.9億円
研究開発費24.0億円
バランスシート
現預金180.2億円
のれん11.3億円
資産合計1085.2億円
負債合計297.1億円
株主資本722.1億円
純資産合計788.0億円
キャッシュフロー
営業キャッシュフロー78.8億円
投資キャッシュフロー21.4億円
財務キャッシュフロー-45.6億円
フリーキャッシュフロー59.4億円
配当
配当額-円
配当性向-%
成長性
売上成長率 (1年)2.97%
売上CAGR (3年)8.94%
売上CAGR (5年)8.99%
営業利益成長率 (1年)-6.21%
営業利益CAGR (3年)18.7%
当期利益CAGR (3年)33.8%
安全性
現預金比率16.6%
流動比率383.2%
自己資本比率71.8%
負債比率27.4%
固定比率36.2%
効率性
総資産回転率0.71回
財務レバレッジ1.38
投資リターン
ROE5.56%
ROA4.02%
ROIC3.79%

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