通期は、住宅着工の減少で建材用途とフロアー基材用途の販売が低迷し、構造用途の拡販や価格改定、コストダウンで改善を図ったものの、原材料・労務費・経費の上昇を吸収しきれず最終損益は赤字となりました。足元の第1四半期は、4月の建築基準法改正前の駆け込み需要もあり、構造用途を含む販売が堅調で売上高は14.0％増、営業利益は黒字転換しました。販売価格改定の進展が原価上昇の吸収に寄与しており、住宅関連需要の動向と価格転嫁の進み方が注目点です。