通期では、給水装置事業で水道事業体向け配水管布設替工事への納入を維持しつつも、資材価格や賃金、エネルギー費、輸送コストの上昇が重荷となり、売上高316億83百万円、営業利益27億27百万円と減収減益でした。住宅・建築設備事業は新設住宅着工の低下が続いた一方、暖房部材の販売が下支え。直近四半期も同様の構図で、給水装置事業は中国子会社の持分譲渡後の国内販売終了が減収要因となった一方、暖房部材や鋳鉄商品の販売は伸長し、収益確保へ価格改定と不採算取引抑制を進めています。