通期は、公共分野で水インフラ更新や防災・減災需要が拡大し、民間の設備投資も安定的に推移したことを背景に、受注高・売上高ともに伸長し、営業利益以下も大幅増益となりました。特にエンジニアリング事業が高水準の受注残を着実に消化して収益をけん引し、商社事業も堅調でした。直近四半期は、陸上養殖設備の大型案件や官公庁向け衛生器材が寄与してメーカー事業の受注が大きく伸び、全体でも増収増益を確保しています。