建設市場では公共投資や民間設備投資は底堅く、ビル設備は近畿・中部の大型再開発案件が売上を下支えした一方、資材高や労務費上昇、価格競争の激化で受注環境は厳しい状況が続いた。通期は売上高119億23百万円と増収だったが、原材料価格高騰で営業利益5億97百万円、経常利益6億45百万円、純利益4億60百万円はいずれも減益。直近1Qは売上高28億31百万円と微減ながら、採算改善が進み営業利益2億35百万円、経常利益2億41百万円は増益となった。