通期は、物価上昇や節約志向の強まりで個人消費が伸び悩むなか、EC市場の競争激化や物流・仕入コスト高が重荷となり、国内ECはアクセス減少やPB商品の伸び悩みで販売面が苦戦しました。一方、東アジア向け海外ECは堅調に推移し、PB・CB比率は27.2％でした。足元の中間期も、当日出荷体制の安定運用や販促強化に取り組んだものの、PB商品の価格施策が収益を圧迫し、営業・経常・純損失を計上しています。