通期は、住宅着工の減少や建材・加工事業の利益率低下で一部に逆風があったものの、前期のM&A効果やエンジニアリング事業の大型物件・子会社寄与が下支えし、増収増益となりました。足元の第1四半期は、新設住宅着工が回復し、持家・分譲戸建の需要も持ち直したことを背景に、非住宅やリフォーム関連の取り込みが進み、売上高は3.8％増、営業利益は42.7％増。特に空調関連の環境アメニティ事業とエンジニアリング事業が伸長し、建材事業は増収ながら物流費増で利益がやや弱含みました。